仕事のやりがい，自由な時間，報酬

やりがい、成果、生活の実感、実力、外部からの評価など人が働く上で関係している要素はたくさんあります。これらは相互に関係を持っており、どれひとつとして独立して存在することはありません。また、バランスを保っており、どれかを立てるとどれかが立たず、なかなかうまくいかないものもあります。
キャリア形成はその人が過ごしている環境にも大きく左右されます。もちろん本人の努力が一番重要ですが、周りからの刺激が後押しになることは間違いありません。一流企業で第一線でがんばっている人の品位や気概が高いこと、進学校に属している生徒の成績は、全体平均から比べて著しく高いことなどからもわかります。
ここでは少し視点を変えて、研究機関からの資料を調べて集めてみました。正直、あまりピンときません。。。
■「仕事のやりがい，自由な時間，報酬」は両立できるか？［日経コンピュータ］

　「収入は減っているのに，仕事は増える一方なんだ」。H氏はこう続けた。「仕事がなかなか終わらず，休みの日に家で仕事を続けるのも当たり前だった。そう言えば最近，妻や子供ともほとんど話してない。ただ，目の前のノルマをこなしているだけじゃないか。オレって，何をやっているんだろう。こう考えていたら，『もう潮時じゃないかな』と思ってしまってね…」。
結局，H氏はこの秋に会社を辞めた。IT業界を離れ，別の業界の中堅メーカーに転職した。給与は以前よりも2割ほど減ったそうだ。でも，つい最近電話で話したときの口調は，以前とはうって変わって明るく感じられた。「残業が少なくなって，家族と過ごす時間が増えたんだ。今の自分には，それが何よりだよ」。

■第9回日本的人事制度の変容に関する調査結果概要［財団法人　社会経済生産性本部］

成果主義導入企業の約5 割、「現場の評価能力にバラつきが大きい」
○ 仕事基準の賃金（役割・職務給）導入進むが、「運用上、降格・降給はやりにくいことが今後の課題」53.8%
○ 職種別賃金の導入率約2 割(19.7％)、第3 次産業では25.6%と増えたが、職場の一体感維持などに課題
○ 役員退職慰労金の廃止企業19.3%、5000 人以上規模では31.1%に増加
○ 60 歳代前半層の継続雇用、45.6%は勤務形態や仕事内容、保有能力に応じた多様な選択肢を用意
○ また、継続雇用者に対して「人事考課でそれなりに処遇に格差をつける」44.0%
○ 仕事と家庭の両立にむけて多様な支援措置や制度を取り入れている企業ほど男性社員も含めて制度が利用しやすい風土になっている

■知財に携わる人材育成に必要な知財スキル標準を確立、金沢工大［日経BP］

国が推進する知的創造サイクルを支える人材の効率的な育成と人員の増加が重要視されている中、従来の弁理士や企業の知財部員などの職種、およびそれらに必要とされる能力を明確にし、職種ごとに到達レベルを設定しようと活動する「知財人材のスキルの標準化に関する研究会」が2005年９月発足した。

■個人のキャリアと職業能力形成―「進路追跡調査」35年間の軌跡―［労働政策研究・研修機構］
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本研究は教育訓練サービス需要側からのアプローチに位置付けられ、労働者個人がどのように職業能力を身につけ、キャリアを形成しているかについて探ろうとするものである。一人ひとりの労働者のキャリア形成の実態をインタビューを通じてつぶさに調べ、マクロ的視点では十分になしえない問題の把握と分析を行うことを目的としている。本研究は、インタビューの調査対象者として、1970 年からおよそ10 年にわたって行った「若年労働者の職業適応に関する追跡研究」における「進路追跡調査」の対象者に協力を求めることとした。「進路追跡調査」は、雇用職業総合研究所（当時）と国立教育研究所（同）との共同で行った調査である。その後は、しばらく調査をしていなかった。調査開始時に対象者の方々は15 歳頃であったが、現在は50 歳前後に達している。

■「在宅ワーカー能力評価システム」を運用開始［財団法人社会経済生産性本部］

財団法人社会経済生産性本部（理事長谷口恒明）は、在宅ワーカーに対して必要な知識の自己診断やe ラーニング、情報提供、セミナーの開催、相談事業に取り組んできた。このたび、在宅という孤立した状況下における在宅ワーカーの能力開発を支援すべく、下記の能力評価システムの運用を、本日より開始したところである。同サイトにおいては、在宅ワークへの関心の広がりに対応すべく、それぞれのライフスタイルにあった在宅ワークのあり方のアドバイスなどの内容が盛り込まれている。